今回の商号変更は2015年に発覚した免震ゴム・防振ゴムの性能データ改ざんをきっかけとして、「正しく仕事をしてお客様に喜んでいただける製品をお届けする」という製造業の根源ともいうべき存在意義を真摯に再確認したことを背景としている。近年、グループ従業員数や売上、利益といった項目の海外比率が過半を占め、グローバルに業容拡大とブランドステータスの向上を実現しつつあることから、タイヤ・自動車用部品というモビリティに関わるビジネスを中核とする新たな経営体として『TOYO TIRE』を本物のブランドにしていくという「覚悟」として商号に冠することにしたという。
東洋ゴム工業、2019年1月に商号を「TOYO TIRE株式会社」に変更へ
東洋ゴム工業【5105】は15日、同日開催した取締役会において2019年1月1日付で商号を「TOYO TIRE 株式会社」(英語表記:Toyo Tire Corporation)に変更することを決議したと発表した。ことしの3月29日に開催予定の定時株主総会での承認を経て、社名変更が実施される予定という。同社は不祥事発覚後、建築用免震ゴムを除く化工品事業をニッタ【5186】などに譲渡するなど、タイヤ・自動車部品への経営資源の集中を進めていた。
今回の商号変更は2015年に発覚した免震ゴム・防振ゴムの性能データ改ざんをきっかけとして、「正しく仕事をしてお客様に喜んでいただける製品をお届けする」という製造業の根源ともいうべき存在意義を真摯に再確認したことを背景としている。近年、グループ従業員数や売上、利益といった項目の海外比率が過半を占め、グローバルに業容拡大とブランドステータスの向上を実現しつつあることから、タイヤ・自動車用部品というモビリティに関わるビジネスを中核とする新たな経営体として『TOYO TIRE』を本物のブランドにしていくという「覚悟」として商号に冠することにしたという。
今回の商号変更は2015年に発覚した免震ゴム・防振ゴムの性能データ改ざんをきっかけとして、「正しく仕事をしてお客様に喜んでいただける製品をお届けする」という製造業の根源ともいうべき存在意義を真摯に再確認したことを背景としている。近年、グループ従業員数や売上、利益といった項目の海外比率が過半を占め、グローバルに業容拡大とブランドステータスの向上を実現しつつあることから、タイヤ・自動車用部品というモビリティに関わるビジネスを中核とする新たな経営体として『TOYO TIRE』を本物のブランドにしていくという「覚悟」として商号に冠することにしたという。
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